会社概要・沿革
会社概要
| 創業 | 明治30年（1897年）1月10日 |
|---|---|
| 設立 | 昭和19年（1944年）4月17日 |
| 資本金 | 8,000万円 |
| 代表取締役 | 藤原 慶三 |
| 本社所在地 | 〒673-0403 兵庫県三木市末広3-11-31 Tel.0794-83-3131(代表) 本社アクセスマップはコチラ |
| 従業員数 | 正社員：315名 |
| 事業内容 | ハンドツール・パワーツール・ガーデンツールのマーチャンダイジング （商品開発・販売・流通・輸出入） |
| 営業品目 | 大工道具、作業工具、自動車関連工具、電動工具、電動先端工具、 ワークサポート、収納、資材、園芸機器、園芸道具、園芸用品など |
| 主要販売先 | ホームセンター・専門店 |
沿革
| 明治30年 (1897年) |
藤原長太郎が「藤原長太郎商店」を創業。 日本剃刃の製造を始める。 |
|---|---|
| 大正10年 (1921年) |
藤原喜一が藤原長太郎商店に入社。金物問屋業を開始。 |
| 昭和19年 (1944年) |
藤原産業株式会社として改組。 |
| 昭和20年 (1945年) | 終戦と同時に、鋸・鉋の製造及び自転車のハンドル製造を開始。 |
| 昭和26年 (1951年) | 二代目社長に藤原喜一就任。資本金を200万円に増資。 製造部門を分離し、卸売部門だけで営業を改組 |
| 昭和33年 (1958年) | 業務拡張に伴い三木市福井に移転、新店舗増築。 |
| 昭和34年 (1959年) | 貿易部門を設置。 |
| 昭和40年 (1965年) | 資本金を450万円に増資。 |
| 昭和42年 (1967年) | 藤原輝三が三木商工会議所の米国業界視察団に参加。 帰国後、日曜大工部門を設置。 |
| 昭和43年 (1968年) | 三木市末広三丁目(現本社所在地)に新社屋を移転。 資本金を1,000万円に増資。 |
| 昭和45年 (1970年) | 三代目社長に藤原輝三就任。 |
| 昭和49年 (1974年) | 東京営業所設置(東京都港区浜松町)。 |
| 昭和57年 (1982年) | 九州営業所設置、本社倉庫増築。 |
| 昭和60年 (1985年) |
東京営業所新築移転(埼玉県川口市) |
| 昭和61年 (1986年) | 札幌営業所設置、九州営業所を新築移転。 |
| 昭和62年 (1987年) | 四代目社長に藤原勲就任。 東京営業所が支店に昇格。仙台営業所設置。 |
| 平成2年 (1990年) | F.K.D.C(関東デリバリーセンター)稼働。 |
| 平成4年 (1992年) |
中央物流センター稼働。 |
| 平成6年 (1994年) |
中部営業所設置。仙台営業所を新築移転。 東京支店社員寮新築。 |
| 平成8年 (1996年) |
広島営業所設置。 |
| 平成11年 (1999年) |
匠台商品センター稼働。 |
| 平成12年 (2000年) |
情報サービスセンター開設。 九州営業所新築移転(佐賀県鳥栖市) 。 |
| 平成16年 (2004年) |
中部営業所新築移転（愛知県豊田市）。 |
| 平成17年 (2005年) |
五代目社長に藤原慶三就任。 |
| 平成19年 (2007年) |
匠台第2商品センター稼動（小野市匠台）。 匠台商品センターを匠台第１商品センターに名称変更。 |
| 平成20年 (2008年) |
近畿営業所を近畿支店に昇格。 情報サービスセンターに研修センターを開設。 |
| 平成26年 (2014年) |
東日本商品センター稼働。 |
| 平成28年 (2016年) |
九州営業所を九州支店に昇格。 中部営業所を中部支店に昇格。 |
| 平成29年 (2017年) |
札幌営業所移転。 熊谷営業所を開設。 |
| 平成30年 (2018年) |
鹿児島営業所を開設。 神奈川営業所を開設。 金沢営業所を開設。 |
| 令和元年 (2019年) |
帯広営業所を開設。 |
| 令和2年 (2020年) |
郡山営業所を開設。 |
| 令和3年 (2021年) |
匠台ガーデンセンターを開設。 長野営業所を開設。 札幌営業所移転。 |
| 令和4年 (2022年) |
高松営業所を開設。 金沢営業所移転。 |
| 令和5年 (2023年) |
水戸営業所を開設。 青森営業所を開設。 |
| 令和6年 (2024年) |
静岡営業所を開設。 札幌営業所移転。 札幌商品センターを開設。 九州商品センターを開設。 |
